情報商材に騙された話と副業としてのYOUTUBER

なぜ借金をしてしまったのか?

私は若いころ、若気の至りもあったのですが、22歳のころにアコムやらアイフルで借りて、借金をしてしまいました。

FXにのめりこんでいたのですが、情報商材の詐欺まがいのものに騙され、後にその額は返金してもらったのですが、騙されていたときに損していた額を取り返すために後払いに手を出してしまい、借金が膨れあがってしまったのでした。

後払いのお金も返せずに、弁護士からは催促状の手紙が来たりしました。

こういった失敗は誰にでもあることなのかもしれないですが、私の場合は行き過ぎてしまったので、かなりの借金をしてしまったので、どのように返していくかと言うことを考えていました。

やはりこういったことになってしまうと後先のことを考えると、かなり辛いものがあったんじゃないかと当時の心境を考えるとそう思います。

借金などはしたくてしてしまったと言う人はほとんどいないんじゃないかと思いますが、競馬や競艇やFXなどにはまり、これを返すことにより別のところからまたお金を借りて奈落の底へと落ちていくんじゃないかと思います。

つまり私が考えている教訓としては、賭け事などはやめておいた方が良いと言うことです。

これはどうにかして返していこうと思いましたし、親戚などの助けを得てなんとか返すことができましたが、もう懲りたのでFXはお小遣い稼ぎ程度にしかやっていません。(月に5000円ぐらいの収支)

借金から脱却するためには、副業をやるしかないのか?

それは考え方も人それぞれだと思うので、私としては何とも言えないところがありますが、副業を考えておいた方が良いと言う場合もあるでしょう。

つまり副業ちゃんとやっておけば、それだけうまくやることによって、普通の人より2倍お金を稼いでいくことができるわけです。

副業といっても

副業といっても世の中には色々とあるわけですが、どの副業が1番良いのかと言う事などはよく考えておかなくてはいけないことです。

副業といってもやっていくのはかなり難しいのではないかと思っていて、つまり実際に本業の仕事をしながらやっていくわけですから、本業の邪魔にならないようにやっていかなくてはいけないわけで、これが結構大変なことになってくるわけです。

ユーチューバーで稼いでいくのは?

これは一番難しいと思います。

ユーチューバーはいいと言われていますが、1%しか収益を得られない世界です。

ユーチューバーで稼いでいくのは、難しい世界でしょう。

さらにグループユーチューバーだと収益も五頭分にされてしまいます。

甘い話等は無いわけですから、これなら簡単に稼いでいくことができると言うことなど、ないのではないかと私は思っていますし甘い話には気をつけておいた方が良いと思います。

こういったもので成功している人はとても優れている才能がある人で、なおかつ顔出しをしても良いと言う人なわけです。

YouTuber(ユーチューバー)とは、動画共有サイトYouTube上で自主制作の動画作品を継続的に公開しつつ、YouTube社が定める提携プログラムに従い

公開動画に付帯された広告収益による配当を得ている個人および組織。

しかし近年では広告収益だけではなく、個人や企業から直接出資を受けて活動するものも存在しているためYouTuberという定義が必ずしも動画広告の収益を得ているものという認識では無くなりつつある。

またYouTubeのチャンネルをメインに活動している個人または組織を指すことが多く、複数のSNS、プラットフォームで活動する個人は、インフルエンサーやビデオブロガーと呼ばれる。

「YouTuber」という呼称は世界的に使われている。

その他にも英語圏では「YouTube Creator」「YouTube Personality」「YouTube Star」「YouTube Celebrity」などの呼び方もされている。

YouTuberは、2007年5月頃にYouTubeが閲覧数の多いユーザーに「YouTubeパートナープログラム」への参加を勧誘したことが始まりとされているようです。

当初は商業コンテンツ供給者だけに勧められたものであった。

後にビデオ画面隣側への広告掲載を条件にユーザーが利益を得ることが可能となり、2011年4月にはパートナープログラムを一般ユーザーにも開放。

より多くのユーザーが利用できるようになり、YouTubeの広告で収入を得る人物も現れた。

なお、2017年4月から総再生回数が10,000回以上でないとパートナープログラムへの参加が認められなくなったが、2018年2月からはさらに過去12か月間の総再生時間が4,000時間以上、かつチャンネル登録者数が1,000人以上とより厳しい条件に引き上げられた。

加えてコミュニティのストライキ、スパムなどの監視が強化され、ポリシーに準拠していることの評価が厳格化されるようになっています。

ドイツのオッフェンブルク大学のマティアス・バルトル教授の調査によると、「広告収入で生計を立てることを企てるユーチューバーの96.5 %が平均的なアメリカの貧困ラインを下回る収入しか得られない。

再生回数が上位3 %の人気ユーチューバーは1か月の再生回数が140万回を超えるが、それでも平均年収は16,800ドルであり、アメリカの貧困ライン収入12,140ドルをかろうじて上回る程度だ」としている。

「ケーブルテレビでレギュラー出演の仕事を得ているのなら良い稼ぎになるが、YouTubeに出演してもそうはならない。

YouTubeで50万人のチャンネル登録者を持つことができたとしてもスターバックスコーヒーなどで働かざるを得ないでしょう」とノースカロライナ大学のアリス・マーウィック氏は指摘した[8]。

加えて、上位1 %にあたる最高レベルのユーチューバーは1か月の再生回数が220万回から4,210万回以上であるが、彼らはYouTubeからの広告収入以外にスポンサー契約などの副収入があり、単にYouTubeからの収入だけではないとしている。

このため上位3 %のユーチューバーと1 %のユーチューバーでは収入に雲泥の差がある。

また、2006年には上位3 %の人気ユーチューバーが全再生回数の63 %を占めていたものが、2016年には90 %に増加しており、2016年以降に活動を始めた新人ユーチューバーの85 %は1か月の再生回数が最大485回程度しかなく、市場は人気ユーチューバーの寡占化がさらに進行しているといいます。

つまり、YouTuberの市場というのは(十年以上前などに参入した古株Youtuberらに有利な構造になっていて)古株で上位の人気YouTuber同士が競いあっている世界であり、後発のYouTuberが参入しても昇格が難しい寡占状態と見て良い(言うなれば、寡占市場のような不公平な構造の市場になっている、と見てよい、ということ。新規参入者のほとんどは時間と労力を吸い取られて、食い物にされるだけ、ということ)。